スタジオぴえろの創業者・布川郁司氏が開NUNOANI塾の特色はプロデューサーや演出家を育成。布川塾長と講師の阿部記之氏、塾生による座談会インタビューを行った。
布川郁司
アニメ演出・プロデュースを本格的に学ぶ NUNOANI塾が第4期生入塾説明会を開催
布川郁司氏を塾長にする本格的なアニメ演出・プロデュースの教育プログラム「NUNOANI塾」が2016年4月より第4期をスタートさせる。その第1回入塾説明会が2015年11月28日(土)に開催される。
アニメ演出の映像表現を学ぶ プロフェッショナルのための“NUNOANI塾”が二期生募集
アニメ演出にも必要される知識や経験が存在する。そこで2013年から始まったのが、株式会社ぴえろの創業者である布川郁司さんを塾長にする「NUNOANI塾」である。
日本動画協会、新理事長にサンライズ内田健二氏が就任
日本動画協会は、4月1日付で同協会の新理事長にサンライズ代表取締役会長の内田健二氏が就任したことを発表した。
経営からアニメ業界の未来まで ぴえろ創設者・布川郁司が語る一冊
布川郁司氏が日経BP社から上梓した『クリィミーマミはなぜステッキで変身するのか?』を読んだ時は驚いた。アニメ業界での仕事の始まりから現在まで、ざっくばらんな言葉のなかから、長年、ぴえろ についての疑問が次々に氷塊したからだ。
株式会社ぴえろ 新社長に本間道幸氏 布川郁司氏は代表取締役会長に
ぴえろは、2012年7月に代表取締役社長の異動を行った。代表取締役であった布川郁司氏が代表取締役会長に昇格、新たに本間道幸氏が代表取締役社長に就任した。
笹川ひろし×布川ゆうじ対談 宮城・仙台のアニメ振興で
笹川ひろし氏と布川郁司氏によるトークイベントが行われる。日本のアニメ界を代表する二人による、珍しい企画となっている。
東京国際アニメ祭 海外やCGなどシンポジウム受付開始
日本のアニメの最新情報を国内外に発信するアニメイベント「東京国際アニメ祭 秋」が10月23日、24日に東京・秋葉原UDXにて開催される。
日本動画協会 新事務局長に両角孝保氏就任
一般社団法人日本動画協会は2010年5月19日に定時社員総会、臨時理事会を開催し、協会の理事と幹事の専任を行なった。このなかで現専務理事・事務局長の山口康男氏が退任し、新たに両角孝保氏が専務理事・事務局長に就任した。
アニメフェア出展企業230社以上で 小間数前年比19％減
2月1日、東京都庁にて、東京国際アニメファア2010第二回実行委員会が開催され今年のアニメフェアの開催内容と執行予算が決定した。東京国際アニメフェアは日本のアニメのビジネスの場、そして情報発信の場として3月25日から28日まで東京ビッグサイトで開催される。
経産省 コンテンツ産業の成長戦略で研究会 5月に報告書
経済産業省は、日本のコンテンツ産業の成長を目指して「コンテンツ産業の成長戦略に関する研究会」を設立した。研究会は内閣が掲げる「新成長戦略（基本方針）」に、日本のコンテンツの対外発信などが取り上げられたことを踏まえものである。
アジア7カ国 コンテンツをテーマにビジネスサミット開催
10月15日、16日、東京・恵比寿のウェステイン東京で、アジア7カ国のコンテン関連の政府機関とビジネス関係者が集まったアジア・コンテンツ・ビジネスサミットが開催された。ミットは、アジア地域のコンテンツ産業の国境を越えた振興を目指すものである
海外で成功する日本アニメをテーマ TIFFCOMセミナー
アニメの力を広く紹介するビジネスセミナー｢東京国際アニメフェアの未来～アニメをコアに世界に広がるクールジャパン ｣が、10月20日11時から六本木ヒルズのアカデミーヒルズ49で東京国際アニメフェアの主催で行われる。
アジアコンテンツビジネスサミットに布川、丸田両氏ら
アジア・コンテンツ・ビジネスサミットのプログラム概要が発表された。また当初は、映画、テレビ映像、アニメを15日としていたが、映画セクションが拡大され、アニメセクションは16日に移された。
プログラムは日本を含めた世界7カ国・地域のメディアコンテンツの行政担当者による会議・共同声明宣言の採択と、各国を代表するメディア関連企業のエグゼクティブによるシンポジウム
文化庁 国立メディア芸術総合センター基本計画案まとめる
文化庁はマンガ、アニメ、ゲーム、メディア芸術などを総合的に取り扱う国立メディア芸術総合センター（仮称）の基本計画案をまとめ8月24日から、一般公開を行っている。国立メディア芸術総合センター（仮称）は、平成21年度補正予算で、施設の購入費、建築費117億円が計上された公共施設である。
日本動画協会 新理事長にぴえろ 布川氏 松谷氏 名誉理事に
アニメ製作会社の同業者団体である責任中間法人日本動画協会は、5月29日に定時社員総会と臨時理事会を開催した。この総会と理事会を経て、日本動画協会は責任中間法人から一般社団法人へ移行することを決議し、同日付で新法人へと変更した。