米国書籍チェーン2位ボーダーズ 経営破綻で200店閉店

 米国第2位書籍チェーン店のボーダーズ・グループ(Borders Grope)は、2月16日にニューヨークの連邦破産裁判所に連邦破産法第11条を提出し、事実上経営破綻した。負債総額は12億ドル、およそ1000億円となる。同日大手金融会社のGEキャピタルによる5億500万ドルのつなぎ融資も発表され、同社は事業を継続しながら今後第11条適用のもと再建は図る。
 しかし、11条申請により、経営再建に向けた大規模なリストラは避けられないとみられる。16日には、同社の600以上ある店舗のうち、およそ3割にあたる200店舗の閉店を発表した。書籍販売のネットワークは大幅に縮小しそうだ。
 店舗の閉鎖は今年の4月末までに実施される。ただし、リストアップされた店舗は、現時点のもので今後変更される可能性もある。閉店数が多いのはもともと店舗が充実していたカリフォルニア州が35店舗、またシカゴ市だけで5店が閉店するイリノイ州やフロリダ州でも、十数店舗に及ぶ。

 ボーダーズ・グループの業績不振は、2009年末に表面化している。その後、新たな資金調達を繰り返し経営を維持して来たが、昨年暮れより取引先への支払いが滞り、資金繰りの悪化が表面化していた。
 業績悪化の原因は、アマゾン・ドットコムのようなインターネットなどとの競争激化、90年代まで続いた店舗網の拡大がそれに適応出来なかったためとみられる。また、インターネット分野への乗り遅れも理由とみられる。
 一方で、2000年代後半に入って相次ぐエンタテイメント関連小売チェーンの経営苦境の流れのひとつでもある。2008年にはAV・家電機器のサーキットシティ、2006年には音楽CDを中心としたタワーレコードと音楽・映像ソフトのミュージックランドが経営破綻している。この結果、小売店ではウォルマートの様なメガ量販店チェーンの価格支配力が強まっている。ボーダーズ・グループの経営破綻でも、現在書籍チェーン第1位のバーンズ&ノーブルやネット書籍販売1位のアマゾン・ドットコムの力が相対的に強まりそうだ。

 また、ボーダーズ・グループの苦境は、日本の翻訳マンガビジネスにとっても無関係でない。2000年代になり、日本マンガが急速に米国で市場拡大したのには、ボーダーズの役割が大きかったとされているからだ。同社が店舗でマンガの棚の拡張に積極的であったためだ。
 現在でも、日本マンガの販売におけるボーダーズのシェアは大きく、その店舗網の3割削減はそのままマンガ売上げの減少に結びつく。マンガファンの多いカリフォルニア州での大幅な店舗削減、さらにそれに伴う在庫返品など不安要素は少なくない。

ボーダーズ・グループ(Borders Grope) http://www.borders.com/