東宝第3四半期 減収減益 製作・配給 ビデオ事業増加

 国内最大手の映画会社である東宝は、1月10日に平成24年2月期第3四半期(23年3月~11月)の決算を発表した。不動産事業はほぼ前年並みで堅調だったものの2011年の映画興行の不調を反映し、映画事業の収益の減少が目立った。
 第3四半期までの連結売上高は1360億6600万円(前年同期比11.2%減)、営業利益は128億400万円(同31.0%減)、経常利益は132億1100万円(同30.8%減)、四半期純利益は55億3500万円(同44.2%減)である。

 東宝の事業は、映画事業、演劇事業、不動産事業の3つが中心となっている。そのうち一番売上の大きいのが映画事業で、さらにそれが製作部門と配給部門などから構成される映画営業事業、映画興行事業、出版商品、ビデオ、版権収入などからなる映像事業の3つに細分化される。
 映画事業全体での営業収入は848億7100万円(前年同期比15.8%減)、営業利益は73億200万円(同41.8%減)である。それぞれ映画営業事業が253億4600万円(同24.6%減)、映画興行事業が412億3500万円、映像事業は182億8800万円(同7.5%増)の営業収入となる。

 製作部門は劇場映画15本を共同製作、『SP THE MOTION PICTURE 革命篇』、『コクリコ坂から』、『モテキ』、『映画 怪物くん』などを手がけた。また、配給部門は東宝が23番組24本、東宝東和が9本を手がけている。『映画ドラえもん 新・のび太と鉄人兵団~はばたけ 天使たち~』、『劇場版ポケットモンスター べストウイッシュ』の新作2タイトルなどアニメ映画も多い。国内配給収入は250億9900万円(同30.2%減)だった。
 映画興行事業はTOHOシネマズを中心に国内外の話題作を上映したが、映画館入場者数前年同期比で17.4%減の2573万4000人である。一方で映画事業内のビデオ事業は健闘した。前年比で52.1%増、100億8200万円だった。

東宝 http://www.toho.co.jp/