TYOグループ統合詳細発表 エンタメ・ポスプロ事業含まず

 ティー・ワイ・オーは、本年1月14日に発表した「TYOグループ統合の基本方針」に基ずく、グループの連結子会社統合の詳細について発表した。TYOプロダクションズをはじめとする完全子会社の4社を吸収合併するほか、ティー・ワイ・オー以外の外部株主がいる5社については、まずその株式をティー・ワイ・オー株と株式交換したうえで吸収合併する。
 この結果、ティー・ワイ・オーは、グループ子会社9社を本体に組み込む。それぞれの企業の事業は、今後はティー・ワイ・オーの事業ブランドとして存続する。
 ティー・ワイ・オーは今回の経営統合を、同社が目指す経営方針「選択と集中」に基づいたものとしている。同社は今後テレビコマーシャル、ウェブ、プロモーションメディアなどの広告関連コンテンツ分野に経営資源を集中させることで、安定的な利益を目指すとしている。
 
 一方で、1月14日の時点では、18社とされていた経営統合対象企業は今回9社にとどまっている。もともと海外子会社・孫会社、国内孫会社、製作委員会、グループ外株主のあるコラボとルーデンスは経営統合の対象外とされていたが、今回はさらにおよそ10社を経営統合の対象外としたことになる。
 これについてティー・ワイ・オーは、これらの企業が外部の法人株主を有すること、グループ統合により同社の経営に与える影響を勘案してグループ統合の対象から除外したとして説明している。

 しかし、統合された企業、されなかった企業を見ると今後のティー・ワイ・オーの経営方針が垣間見える。広告映像事業、WEB事業、エンタテイメント事業、コンテンツ・ソリューション事業、インターナショナル事業、グループ管理業務のうち、広告映像事業、WEB、グループ管理業務の大半が経営統合される。 
 これに対して当初から統合の対象外とされたインターナショナル事業のほか、エンタテイメント、コンテンツ・ソリューションの両事業からは経営統合が一社もなかった。いずれもティー・ワイ・オーが選択と集中を行うとした広告関連コンテンツ分野に属さない。また、エンタテイメント事業は、昨年来事業売却の相次いだ領域である。今後の同社のさらなる展開も予想され、注視される。

 そのエンタテイメント事業には、旧ゆめ太カンパニーとハルフィルムメーカーが合併した中堅のアニメ製作会社TYOアニメーションズが含まれる。さらにアニメのポストプロダクションを行うリアル・ティ、CG制作GEMBA、キャラクター事業ドワーフなどがある。
 コンテツソリューション事業は、映像のポストプロダクションを行うTYOテクニカルランチである。PPCやクランクなどが合併して2009年6月に設立されている。

ティー・ワイ・オー http://group.tyo.jp/