番組見本市 仏MIPTVに アニメ会社、放送局出展

 4月12日から、世界有数の番組見本市であるMIPTVが、5日間の予定でフランス・カンヌにて開催される。MIPTVは同じくカンヌで秋に開かれるMipcom、米国で開かれるNATPEとともに、テレビ番組、インタラクティブコンテンツの世界でも最も重要なビジネスの場となっている。EU諸国との取引だけでなく、域外地域の企業同士の取引も多い。
 例年、日本企業の参加も多く、海外作品の買い付け、そして国内作品の売り込みも行われている。今年も例年同様に日本からの参加する企業の名前が見られる。

 海外向けに積極的に作品販売を行うと見られる展示会場への日本からの出展は、現在およそ20社ほどになっている。また、このほとんどがアニメを取り扱い作品として挙げており、MIPTVの場でも、テレビアニメは日本の主力商品となりそうだ。
 日本の出展企業での大きな勢力は、まず放送局である。クレイ(TBSグループ)、フジテレビ/フジクリエイティブ、NHK/ NHKエンタープライズ、日本テレビ、テレビ東京/テレビ東京メディアネット、読売テレビなどである。テレビ番組の取引が中心ということで、大手テレビ局の積極的な姿勢が伺われる。とりわけNHKグループは、MIPTVより主要な出展社として紹介されており、存在感が大きい。一方で、映画関連企業の出展は、東映、ショウゲートのみにとどまっている。

 もう一方の出展グループは、アニメ関連企業である。大手のアニメ製作会社では、東映アニメーション、トムス・エンタテインメント、NAS(アサツーDKグループ)、さらにディーライツ、日本アニメーションなどである。海外での日本アニメのニーズに向けて売り込みを図ることになりそうだ。
 このほか映像制作のジェネオン・ユニバーサル・エンターテイメントジャパン、円谷プロダクション、東北新社、また電通/電通テックが出展する。いずれもアニメや特撮など日本独自のエンタテインメントに強みを持つ会社だ。こうした企業を通じて、2010年以降の世界の放送業界における日本のテレビアニメのトレンドも影響されて行く。

 今年のMIPTVは、現在まで世界102カ国から4000人のバイヤーを含む1万1500人が既に登録を行っている。さらに主催者はバイヤーの数は前年比で8%増加になり、業界のグローバルビジネスは明るさを取り戻しつつあるとする。
 期間中は見本市のほかに、「プロデューサーフォーラム」、「MIP デジタル」、「MIPフォーマット」と題した3つのビジネスフォーラムを開催する。このうちMIP デジタルでニューズ・コープのデジタルメディア部門CEOジョナサン・ミラー氏が基調講演を行う予定だ。また、今回はシンガポールにフォーカスをあてた特集を組み、同国のメディア開発局の取組みを紹介する。

MIPTV  http://www.mipworld.com/en/miptv/