東京テアトル 2014年までに2サイト6スクリーンの新規出館目指す

映像、ホテル・飲食、不動産事業の東京テアトルは、6月20日に第8次中期経営計画を策定、発表した。これは2010年から開始した第7次中期経営計画が、2012年に終了するのに合わせたものである。2012年から2014年までの同社の新たな方向性を示す。
一方で、新しい中期経営計画は、今年5月の銀座テアトルビルの売却による環境の変化を踏まえたものでもある。銀座テアトルビルの売却により東京テアトルは約179億円の売却資金を手にする。この結果、同社の有利子負債は約136億円から20億円まで大幅に圧縮される。さらに40億円を成長事業に投資する。

同社の主要事業のひとつである映像関連事業にも、2014年まで新たに6億円を投資する方針である。この投資は主に、同社が目指す東京、名古屋、関西の3つの大都市圏をカバーする興行チェーンの確立に振り向けられる。
これは東京テアトルが策定したセグメント別の映像関連事業の政策でも明らかにしている。同社は東名阪に複数のスクリーンを持つミニシアター興行の整備と、興行網を活かした配給事業の拡大を掲げる。さらにそれを基盤に営業利益1億円を安定的に確保する体制を目指す。

銀座テアトルシネマはなくなるものの、ミニシアターの興行網は、2014年度までに2サイト6スクリーンの新規出館を目指すとしており、拡大方向だ。とりわけ現在はスクリーンがない名古屋地区の動向が気になるところだ。
投資額は1サイト2億8000万円、1サイトあたり3億5000万円の売り上げと2000万円の営業利益の積み増しを想定する。2014年度には映像関連事業で40億円の売り上げと1億2000万円の営業利益を見込む。
受託配給もこれまでより拡大する。2012年度に1本だった興収3億円以上の作品を3本に増やすことを目指す。宣伝機能の整備と機動的な出資、他社とのアライアンスによる獲得作品の大型化で対応する構えだ。
映画業界の興行ビジネスは、昨今、競争が増している。その中で東京テアトルは、同社の特徴であるミニシアターの強みを活かしつつ、そのジャンルの市場拡大を目指していることが見て取れる。

東京テアトル
http://www.theatres.co.jp/