アニメ・特撮への依存度高い 東映の決算

 5月30日に大手映画会社東映の決算発表が行われた。連結売上高の1127億5100万円(前期比10.7%減)、経常利益は100億8600万円(同15.5%減)といずれも前期の実績を下回った。主力の映像関連事業の劇場映画部門では、『北の零年』の大ヒットがあったものの全体では『仮面ライダー剣』、『特捜戦隊デカレンジャー』、『金色のガッシュベル』、『ワンピース』といった子供向けの作品が業績を支えた。また、テレビ事業部門でも時代劇と子供向け作品が業績を支えた。一方、『仮面ライダー剣』、『特捜戦隊デカレンジャー』のキャラクター商品化権のビジネスも好調であった。
 しかし、ライツ事業部門では『ドラゴンボール』、『デジタルアドベンチャー』の海外での人気の落込みが大きく、国内で好調の『ふたりはプリキャア』や『金色のガッシュベル』を補い切れず大幅な減収となった。映像事業全体では、売上高904億500万円(前期比1.3%減)、営業利益100億2500万円(前期比17.4%減)となっている。来期は売上高1060億円、経常利益80億円を見込んでいる。

 東映の事業は、昨年度で72%と元々映像事業比率が高くなっているが、観光不動産事業とその他事業の映像事業を上回る落込みのため今期は同事業への依存度が80%を超えている。さらに、その映像事業では、劇場映画やライツ事業を中心にアニメ・特撮への依存度がかなり高くなっている。海外におけるアニメ販売、ライツ事業が会社の決算を大きく左右することなどはその現われだといえるだろう。